教員情報 - 神林　寿幸

1.	【ゼミ紹介】本ゼミでは「教育行政・学校・教職員に関する社会科学的研究」を行います。社会科学とは、社会や人間の行動をデータに基づいて実証的に明らかにする科学のことです。本ゼミでは客観的なデータに基づいて教育行政に関わる組織、学校、教職員に関する研究を各自が進め、その成果を学位論文にまとめます。　「教育行政・学校・教職員に関する社会科学的研究」を進めるためには、社会科学や社会科学としての教育学・教育行政学の学問上の性格を理解したうえで、研究作法を身につける必要があります。研究作法には研究資料の集め方、図書や論文の読み方、研究上の問いを明らかにするための調査の設計方法、データ分析の方法、論文の書き方などがあります。
2.	【ゼミの具体的な内容】 3年次のゼミでは講義・演習、文献講読、議論を行いながら、社会科学としての教育行政学及び関連研究の知見を学びます。ここでは卒業後にも活用できる論理的思考・客観的な議論・表現力につながるアカデミックスキルを修得することを目指します。　4年次のゼミではデータサイエンスやエビデンスに基づいた（教育）政策が重視されていることも踏まえて、教育に関わるデータを実際に統計分析する演習を行います。　以上に加えて、各自の卒業論文の完成に向けて、個別に又はグループに分かれて論文指導を行います。日本の初等中等教育諸学校で働く教職員の間でも、大学院修士課程や教職大学院等に進学する方が以前よりも多くなりました。大学院修士課程・教職大学院に進学し、研究を進めるためには、何よりも卒業論文で行った研究が重要になります。こうした状況を踏まえて、本ゼミでは学術的に質の高い卒業論文を目指して徹底指導します。
3.	【ゼミの選択をひかえる学生・院生の方へ】本ゼミは次の①～③の中から1つ以上に当てはまるものがある方の興味関心に応えられると考えます。　①データに基づいて社会現象（とりわけ教育に関わる現象）を分析・考察することに関心がある方　②本学開講科目「教育の最新事情」「教育の制度と経営」「教育行財政」「教育法規」の講義内容に関心がある方　③教職員の労働時間・ワークライフバランス・健康、「学校の働き方改革」に関心がある方　　本ゼミを志望する方は、本ページの「著書・論文歴」に掲載されている担当教員の著書あるいは研究論文を入手し実際に読み、ご自身の興味関心に合うか考えてください。　研究というと日常生活から遠いものと思われる方もいるかもしれません。しかし、そんなことはありません。身の周りで何か問題が発生した場合、それを解決するためにどうしたらよいのかを考えることは実は研究です。本来、研究と実践は不可分のものです。　社会科学では社会問題を解決するための判断材料を現実世界を客観的に捉えたデータに求めます。今後各分野でビッグデータやデータサイエンスの活用が進むことが予想されますが、このような時代では社会科学的なものの見方・考え方はより重要になることでしょう。これは教育分野でも同じです。　本ゼミは単に学位論文を仕上げるだけでなく、社会に出てからも役立つ社会科学的なものの見方・考え方を修得することを目標にします。社会科学に興味があり、社会科学的な視点で教育行政・学校・教職員をめぐる課題を徹底的に研究をしたいという方を本ゼミは歓迎します。
4.	【研究指導テーマ】※担当した学生の卒業論文題目です。
5.	■2025年度（通学7件）・公立高等学校の男女共学化をめぐる政策過程分析・インフルエンサー支援を行う通信制サポート校の差別化戦略――SNS 時代の若者支援と新たな教育モデルの分析―― ・教職第一志望者の教員の仕事と働き方に関する意識・水泳指導の民間委託はコスト削減につながるか――神奈川県川崎市立小学校を事例として―― ・日本の教員給与問題の現状と今後の政策展望――OECD 諸国との比較を通じて―― ・卓球競技における用具やルールの変更が選手のプレースタイルに及ぼす影響――身近なアプリによる分析の可能性に着目して―― ・業務削減に対する教員の効果認識――外部人材の活用と教育DX の推進に着目して――
6.	■2024年度（通学14件、通信1件）・公民的資質能力育成による校則見直しの可能性――地方自治体での取組分析と授業案の提示―― ・東京都23区における大学進学機会格差と支援策の実証分析・「政策の窓」モデルに依拠した教職調整額引き上げの決定過程分析・ICTの普及が小中学校教員の教員研修に与えた影響・公立小学校教員による体罰をもたらす社会環境要因・公立小学校教員の離職率低減に資する働き方改革施策の解明・学校種別・学年別・都道府県別のいじめの認知件数に関する趨勢分析・教員育成指標制度化後の教員評価に関する実態分析・働き方改革によって学校行事はどのように精進されたのか ――都道府県間内の取組状況分析―― ・学級規模が要配慮児童のいる通常学級の経営に与える影響・教員のワーク・モチベーションを規定する要因――他の対人援助職との比較を通じて―― ・東アジアにおける小学校教員の労働環境比較――TALIS2018日本・韓国・台湾の計量分析を通じて―― ・アイドルのファン活動を規定する要因――行動経済学的側面に着目して―― ・フィリピンにおける K-12 教育改革の意義・東アジア・東南アジア諸国との比較に見る日本の教員の働き方改革に関する展望
7.	■2023年度（通学9件）・小学校教員の労働環境に関する日英比較――働き方改革関連政策とTALIS2018 の分析を通じて―― ・千葉県における不登校支援の政策分析――支援施設の設置状況と関連制度の成立過程に着目して―― ・教員の対人関係のストレスを緩和する取り組み――NITS 大賞の働き方改革事例に着目して―― ・基礎自治体の人口増加要因分析――流山市、戸田市、明石市のシティプロモーションに着目して―― ・教育委員会の取り組みが教員確保に及ぼす影響――公立小学校教員採用候補者選考試験倍率・受験者数に着目して―― ・自治体の子育てアプリ導入要因――福島県13 市の政策波及分析―― ・残食削減に向けた学校での食育の意義と課題――関連調査の二次分析と先行研究の知見を手がかりに―― ・政策の窓モデルに依拠した学校施設複合化の過程分析――東京都立川市の事例に着目して―― ・運動部活動の外部委託による中学校教員の労働環境改善の可能性――部活動指導員と地域移行に着目して――
8.	■2022年度（通学4件、通信2件） ○通学課程（4件）・男性教職員の育休取得を促す制度的要因―都道府県の施策に着目して― ・新型コロナウイルス感染拡大下の学校と地域の連携―コミュニティ・スクールと地域コミュニティが担う役割― ・親の職業が中高生の学力・学習・キャリア意識に及ぼす影響―職業社会化に着目して― ・OECD諸国における教育公的支出率と生徒の学力との関係 ○通信教育課程（2件）・変容する戦後日本の教師像と時代背景―学習指導要領とドラマ『3年B組金八先生』に着目して― ・メンター方式による研修が若手教員に与える影響―研修実態とTALIS2018を用いた検証を通じて―
9.	■2021年度（通学9件）・小学校における「特別の教科道徳」から現代の子どもの目指す姿について―神奈川県内市町村各自治体の教科書採択に関する分析を通じて― ・吉田松陰の教育思想と現代教育―個性尊重主義・道徳教育至上主義・師弟同門主義・教育平等論に着目して― ・2010年代におけるボーイスカウト日本連盟の組織拡大戦略―関連審議会・公益財団法人化・議員連盟に着目して― ・将来を見据えた小学生へのストレスマネジメント教育・ICT中小ベンチャー企業労働者の仕事・生活・健康—教員との比較分析― ・子どもの成長を規定する要因―家庭環境と親子関係に着目して― ・小学校への複数担任制導入の意義―香川型指導体制に着目して― ・公立小学校の女性管理職登用をめぐる都道府県格差―女性活躍推進法成立以降の政策に着目して― ・学級規模が児童の学力と教育指導に与える影響―TIMSS2019の算数データの分析を通じて―
10.	■2020年度（通学2件）・学力格差の発生要因―家庭の経済状況に着目して― ・進化心理学的視点から見るいじめの要因分析—性差と性的魅力―
11.	【研究室に所属する学生・院生の研究活動】
12.	■2025年度「中学校長の業務に関する国際比較――TALIS2024データ分析を通じて――」（日本学校改善学会2026岡山・倉敷大会、川崎医療福祉大学、2026年3月14日）
13.	■2023年度 ○学会発表（学生2件）・「千葉県における不登校支援の政策分析―教育支援センターの設置と教育機会確保支援条例の制定過程に着目して―」（日本学校改善学会2024大会、愛媛大学、2024年3月2日）・「教育委員会の取り組みが教員確保に及ぼす影響―公立小学校教員採用候補者選考試験倍率・受験者数に着目して―」（日本学校改善学会2024大会、愛媛大学、2024年3月2日）
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■ 現在の専門分野

学校経営, 教育政策, 教育行政学, 産業・組織・人事, 健康心理学・健康開発, 産業保健　（キーワード：教員、教育改革、教育政策、教育制度、労働時間、生活時間、ワークライフバランス、ウェルビーイング、健康、ストレス、メンタルヘルス、職務満足、労働科学、多変量解析、計量分析）

■ 著書・論文歴

1.	著書	公立小・中学校教員の業務負担（単著） 2017/12
2.	著書	現代官僚制の解剖Ⅱ――調査から見た省庁再編25年後の官僚の意識と行動―― （共著） 2026/03
3.	著書	変容する教員のキャリア発達と学校組織（共著） 2026/03
4.	著書	学校の未来をつくる「働き方改革」 ―制度改正、メンタルヘルス対策、そして学校管理職の役割― （共著） 2024/10
5.	論文	Relationships between Insomnia, Long Working Hours, and Long Commuting Time among Public School Teachers in Japan: a Nationwide Cross-Sectional Diary Study Sleep Medicine 75,pp.62-72 （共著） 2020/11
6.	著書	ひとりでも学べる教育の理念・思想・歴史（単著） 2023/12
7.	著書	これからの教職論―教職課程コアカリキュラム対応で基礎から学ぶ― （共著） 2022/04
8.	著書	アメリカ教育例外主義の終焉―変貌する教育改革政治― （共著） 2021/03
9.	著書	教員の職場適応と職能形成―教員縦断調査の分析とフィードバック― （共著） 2021/01
10.	著書	背景と実態から読み解く教育行財政（共著） 2020/12
11.	著書	教職員の多忙化と教育行政―問題の構造と働き方改革に向けた展望― （共著） 2020/10
12.	著書	教育制度を支える教育行政（共著） 2019/04
13.	著書	「学校における働き方改革」の先進事例と改革モデルの提案（共著） 2019/02
14.	著書	考える道徳教育 ―「道徳科」の授業づくり― （共著） 2018/08
15.	著書	支援スタッフで学校は変わるのか―教員との協働に関する実態調査から― （共著） 2018/03
16.	著書	コミュニティ・スクールの全貌―全国調査から実相と成果を探る― （共著） 2018/02
17.	著書	大震災に学ぶ社会科学第６巻復旧・復興へ向かう地域と学校（共著） 2015/12
18.	論文	パネルデータを用いた教員の首尾一貫感覚が健康に与える影響の分析明星大学研究紀要（教育学部） (15),17-29頁（共著） 2025/03
19.	論文	教員のSOC（首尾一貫感覚）の実態及び変化の様相こども教育研究 (11),1-11頁（共著） 2025/03
20.	論文	教員のSOC（首尾一貫感覚）の実態及び変化の様相こども教育研究 (11),1-11頁（共著） 2025/03
21.	論文	2024年国家公務員ワークライフバランス調査基礎集計及び2022 年・2023 年調査基礎集計補遺東北大学大学院教育学研究科研究年報 73(1),243-270頁（共著） 2024/12
22.	論文	『公立学校教員採用選考試験の実施状況について』より考える「教師不足」—小・中学校の教員採用試験の縦断データの探索的分析学校改善研究紀要 6,15-27頁（共著） 2024/03
23.	論文	2022年国家公務員ワークライフバランス調査基礎集計東北大学大学院教育学研究科研究年報 71(2),107-126頁（共著） 2023/06
24.	論文	教員の労働時間削減をどのように進めるか？―学校や個人で行える取組を考える― 埼玉教育 77(1),10-11頁（単著） 2023/05
25.	論文	（書評）鈴木雅博著『学校組織の解剖学』教育学研究 90(1),177-179頁（単著） 2023/03
26.	論文	教育行財政制度・社会学領域の書籍から考えるコロナ後の学校メンタルヘルス学校メンタルヘルス 25(2),243-248頁（共著） 2023/02
27.	論文	2021年国家公務員ワークライフバランス調査基礎集計東北大学大学院教育学研究科研究年報 71(1),171-190頁（共著） 2022/12
28.	論文	学校改善からみた「学校教員統計調査」の基礎的検討学校改善研究紀要 4,17-25頁（共著） 2022/03
29.	論文	公立小学校教員の不眠症に関する業務時間分析厚生の指標 68(6),14-23頁（共著） 2021/06
30.	論文	公立小中学校教員の生活満足度を規定する要因日本労働研究雑誌 (730),81-93頁（単著） 2021/04
31.	論文	学校改善にかかわるデータの利用による学校・学術協働に関する展望学校改善研究紀要 3,16-25頁（共著） 2021/03
32.	論文	教師の多忙と働き方改革学校メンタルヘルス 23(2),112-113頁（単著） 2021/01
33.	論文	教育行政学における量的研究の意義と課題日本教育行政学会年報 (46),213-214頁（共著） 2020/10
34.	論文	教員の業務負担に関する実証研究の課題と展望―教職員のワーク・ライフ・バランスに関する原理的・制度的・実証的研究にむけて― 日本教育経営学会紀要 (62),28-38頁（単著） 2020/07
35.	論文	公立学校事務職員のメンタルヘルスを規定する環境要因―精神疾患による病気休職発生率の都道府県パネルデータ分析明星大学大学院教育学研究科年報 (5),1-15頁（単著） 2020/03
36.	論文	学校改善における研究と実践の方法論に関する展望学校改善県研究紀要2020 2,11-20頁（共著） 2020/01
37.	論文	公立小・中学校教員の業務負担研究を振り返る学校メンタルヘルス 22(2),236-237頁（単著） 2019/12
38.	論文	2018年の教育改革案・調査報告等教育学研究 86(1),25-40頁（単著） 2019/03
39.	論文	共同実施県における学校事務職員の業務負担を規定する要因学校改善研究紀要 1,31-42頁（単著） 2019/01
40.	論文	書評にお応えして教育制度学研究 (25),265-271頁（単著） 2018/11
41.	論文	養成・採用・研修の一体的改革時代における教職の発達段階仮説の可能性と課題学校メンタルヘルス 21(1),30-33頁（単著） 2018/09
42.	論文	心理や福祉に関するスタッフの専門性をめぐる研究動向―2000年以降の国内論文を中心に―（教育経営学研究動向レビュー）日本教育経営学会紀要 (60),264-273頁（単著） 2018/05
43.	論文	勤務実態の国際比較から読み解く日本における教員のメンタルヘルス学校メンタルヘルス 20(2),138-139頁（単著） 2018/01
44.	論文	共同実施導入県を対象とした学校事務職員の勤務実態調査日本教育大学協会研究年報 35,261-271頁（共著） 2017/03
45.	論文	公立小・中学校教員業務負担の規定要因（単著） 2017/01
46.	論文	学校統廃合の規定要因―固定効果モデルを用いた全国市区のパネル・データ分析― 東北大学大学院教育学研究科研究年報 64(2),19-36頁（共著） 2016/06
47.	論文	Increasing Teachers' Workloads in the Form of Quantitative Expansion in Extracurricular Activities: Aggregated Data Analysis of Past Working Hours using a General Linear Model Educational Studies in Japan: International Yearbook (10),pp.109-124 （単著） 2016/03
48.	論文	教員の業務負担に着目した生徒指導・特別活動―過去の実態調査の経年分析― 東北大学大学院教育学研究科研究年報 64(1),229-246頁（単著） 2015/12
49.	論文	2014年改正地方教育行政法関連資料―首長と教育委員会・委員長の関係に着目して― 東北大学大学院教育学研究科研究年報 63(2),349-371頁（共著） 2015/06
50.	論文	周辺的職務が公立小・中学校教諭の多忙感・負担感に与える影響―単位時間あたりの労働負荷に着目して― 日本教育経営学会紀要 (57),79-93頁（単著） 2015/06
51.	論文	周辺的職務への従事が日本の教員の多忙に与える影響の再検討―TALIS2013年調査の国際比較を通じて― 東北大学大学院教育学研究科研究年報 63(2),23-43頁（単著） 2015/06
52.	論文	課外活動の量的拡大にみる教員の多忙化― 一般線形モデルを用いた過去の労働時間調査の集計データ分析― 教育学研究 82(1),25-35頁（単著） 2015/03
53.	論文	学校事務の共同実施導入県における公立小・中学校事務職員の勤務実態―三重県調査結果の集計報告― 東北大学大学院教育学研究科研究年報 63(1),263-278頁（共著） 2014/12
54.	論文	学校運営協議会制度の定量的研究を目指した既存調査の整備東北大学大学院教育学研究科教育ネットワークセンター年報 (14),11-20頁（共著） 2014/03
55.	論文	2006年度文部科学省「教員勤務実態調査」以後における教員の労働時間の変容東北大学大学院教育学研究科研究年報 62(1),17-44頁（共著） 2013/12
56.	その他	学校現場の基本の整理教職研修 (642),25頁（単著） 2026/01
57.	その他	校長が、教職員と自身を守るために教職研修 (642),23-25頁（単著） 2026/01
58.	その他	「業務量管理計画」のイメージは教職研修 (638),30-31頁（単著） 2025/09
59.	その他	ICTの活用が教員の働き方に及ぼす影響教育分野の公務労働に関する調査研究報告書1 教員の働き方に関する分析――ICT 導入とモチベーションの観点から―― 51-63頁（単著） 2025/07
60.	その他	教授学習でのICT活用意識が教員のICT活用頻度に及ぼす影響教育分野の公務労働に関する調査研究報告書1 教員の働き方に関する分析――ICT 導入とモチベーションの観点から―― 31-50頁（単著） 2025/07
61.	その他	精神疾患休職率から学校事務職員のメンタルヘルス対策を考える学校事務 76(1),30-33頁（単著） 2024/12
62.	その他	学校の働き方改革と事務職員のワーク・ライフ・バランスの両立（巻頭インタビュー）学校事務 75(3),5-8頁 2024/03
63.	その他	若手教員をとりまく労働環境と制度的問題教職研修 (613),90-91頁（単著） 2023/08
64.	その他	なぜ教員には労働時間削減（時短）が必要なのか?―健康と業務遂行に着目したデータ分析の結果を踏まえて― 埼玉教育 (820),4-5頁（単著） 2023/03
65.	その他	（書評）髙橋哲著『聖職と労働のあいだ――「教員の働き方改革」への法理論』（岩波書店、2022年）図書新聞 (3571) （単著） 2022/12
66.	その他	有識者による考察令和3年度埼玉県小・中学校働き方に関する実態調査調査報告書 102-115頁（単著） 2022/02
67.	その他	調査研究プロジェクトレポートプロジェクトK「学校運営の行動変容を促進する要因の解明に関する調査研究プロジェクト」 NITSニュース (186) （共著） 2022/02
68.	その他	コロナ禍における教職員業務とこれからの学校マネジメント教育と医学 70(1),20-27頁（共著） 2022/01
69.	その他	事務職員の視点を学校組織と教育活動の改善に活かす NITSニュース（単著） 2021/07
70.	その他	私立学校の働き方改革を考える（5）―国公立との比較にみる私立中学校教員の働き方―2018年OECD国際教員指導環境調査のデータ分析を通じて FORWARD (65),20-23頁（単著） 2020/12
71.	その他	私立学校の働き方改革を考える（4）―公立との比較にみる私立高校生の学習をめぐる状況—2018年OECD生徒の学習到達度調査（PISA調査）のデータ分析を通じて FORWARD (64),20-23頁（単著） 2020/10
72.	その他	私立学校の働き方改革を考える（3）―私立中学校・高等学校教員の働き方を規定する生徒をめぐる状況―関連する政府統計の記述的分析 FORWARD (63),20-23頁（単著） 2020/08
73.	その他	「学校の働き方改革」に向けて教育行政と学校は何ができるか?（特集　働き方改革の処方箋）月刊日本教育 (497),8-11頁（単著） 2020/06
74.	その他	私立学校の働き方改革を考える（2）―データにみる学校教育をとりまく社会変化 FORWARD (62),20-24頁（単著） 2020/06
75.	その他	私立学校の働き方改革を考える（１）―「教職員の働き方」に関する政策史概観 FORWARD (61),22-25頁（単著） 2020/04
76.	その他	学校を変える100の視点（第81回）―成功例をまねる無理をすれば長続きしない　自分なりのアレンジを日本教育新聞（2020年2月3日付） (6223),4頁（単著） 2020/02
77.	その他	学校を変える100の視点（第82回）― 量的調査読み解きの注意点範囲や誤差考慮し主体的・批判的に分析日本教育新聞（2020年2月10日付） (6224),4頁（単著） 2020/02
78.	その他	学校を変える100の視点（第83回）― 「失敗の本質」に学ぶ組織の「異端」排除しない多様性が大事日本教育新聞（2020年2月17日付） (6225),4頁（単著） 2020/02
79.	その他	学校を変える100の視点（第84回）―「エビデンス」と向き合う「なにをすべきか」の判断は自身の信念で日本教育新聞（2020年2月24日付） (6226),4頁（単著） 2020/02
80.	その他	学校を変える100の視点（第80回）―教育界の「虎の巻」注意点は好事例成立の背景情報など冷静に分析日本教育新聞（2020年1月27日付） (6222),4頁（単著） 2020/01
81.	その他	学校を変える視点（第79回）― ｢読解力低下｣論の｢読解力｣原典に当たるなど情報を精査しよう日本教育新聞（2020年1月20日付） (6221),4頁（単著） 2020/01
82.	その他	学校を考える100の視点（第77回）歴史を学ぶ重要性―制度は妥協の産物、成立経緯に目を向けて日本教育新聞（2020年1月6日付） (6219),8頁（単著） 2020/01
83.	その他	学校を考える100の視点（第78回）100年前から課題視―時代に合わせた調整を日本教育新聞（2020年1月13日付） (6220),4頁（単著） 2020/01
84.	その他	中教審「学校における働き方改革答申」にみる事務職員と学校事務の在り方学校事務 70(10),6-9頁（単著） 2019/09
85.	その他	イギリスにおける教職員の働き方改革に関する施策の特徴―2018年3月働き方改革時代の管理職に求められるタイムマネジメント・スキル 44-46頁（単著） 2019/03
86.	その他	地方自治体での教職員の働き方に関する研修の現状働き方改革時代の管理職に求められるタイムマネジメント・スキル 22-38頁（単著） 2019/03
87.	その他	多忙化縮減をめざす学校と支援スタッフの連携協力の在り方に関する調査研究（科学研究費助成事業・基盤研究（B）研究成果報告書、課題番号：16H03773）（単著） 2018/12
88.	その他	日本語指導員と教員との連携における課題―教員の負担軽減の視点から― 多忙化縮減をめざす学校と支援スタッフの連携協力の在り方に関する調査研究（科研・基盤研究（B）報告書） 26-39頁（共著） 2018/12
89.	その他	児玉英靖氏の『公立小・中学校教員の業務負担』の書評に応えて教育社会学研究 103,161-162頁（単著） 2018/11
90.	その他	日本の教員の働き方の現状季刊教育法 (198),47-54頁（共著） 2018/09
91.	その他	支援スタッフで学校は変わるのか⑨ SCの配置と教員の業務負担内外教育 (6682),10-11頁（単著） 2018/07
92.	その他	【連載】教員の多忙を科学的に読み解く 6 社会環境の変化と精神疾患休職教育新聞 (3530),4頁（単著） 2017/06
93.	その他	【連載】教員の多忙を科学的に読み解く 7 「子供と向き合うこと」の変容教育新聞 (3531),4頁（単著） 2017/06
94.	その他	【連載】教員の多忙を科学的に読み解く 2 他職との比較から読み解く教育新聞 (3523),4頁（単著） 2017/05
95.	その他	【連載】教員の多忙を科学的に読み解く 3 先進国比で日本の特性は教育新聞 (3524),4頁（単著） 2017/05
96.	その他	【連載】教員の多忙を科学的に読み解く 4 教育活動時間は過去と有意差教育新聞 (3526),4頁（単著） 2017/05
97.	その他	【連載】教員の多忙を科学的に読み解く 5 単位時間あたり労働負荷分析教育新聞 (3528),4頁（単著） 2017/05
98.	その他	【連載】教員の多忙を科学的に読み解く 1 科学的に読み解く必要性教育新聞 (3521),4頁（単著） 2017/04
99.	その他	とりもどせ！教職員の「生活時間」―日本における教職員の働き方・労働時間の実態に関する研究委員会報告書 21-141頁（共著） 2016/12
100.	その他	他国との比較から日本の教員の多忙を考察する―第２回OECD国際教員指導環境調査（タリス）の結果をもとに― 教育と文化 (77),61-75頁（共著） 2014/10
101.	その他	究極の選択? 都道府県費負担学校事務職員と政令市費負担学校事務職員 (特集県費負担教職員の人事権・給与負担の行方と学校事務) 学校事務 65(7),6-9頁（共著） 2014/07
102.	その他	学校のガバナンスの観点から中教審答申を読み解く季刊教育法 (181),30-35頁（共著） 2014/06
103.	その他	特集１校長・教頭が知っておくべきこれからの「教育改革」―地方教育行政改革教職研修 (500),26頁（共著） 2014/03
104.	その他	Co-teachingスタッフや外部人材を生かした学校組織開発と教職員組織の在り方に関する総合的研究最終報告書（平成24年度プロジェクト研究報告書、研究代表者：葉養正明） 121-172頁（共著） 2013/03
105.	その他	公立学校教員のメンタルヘルス対策で考慮すべき要因の探索―公立学校教員の在職者数に占める精神性疾患による休職者数の割合の推移に着目して― 教育改革の公共政策学的分析（東北大学教育学部平成23年度「教育政策科学演習Ⅳ」報告書） 228-267頁（単著） 2012/03
106.	その他	教員の勤務負担軽減等に資するための学校のタイム・マネジメントの開発研究（共著） 2012
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■ 講師・講演

1.	2026/03/14	教員ウェルビーイングにみる日本の学校教育をめぐる課題と今後の展望／パネルディスカッション（文部科学省3階講堂）
2.	2026/01/25	教師のウェルビーイング向上のために（郡山市労働福祉会館）
3.	2025/11/04	学校組織マネジメントと学校事務職員（大阪府教育センター）
4.	2025/10/25	「学校の働き方」を問い直す―教員の労働環境から考える改革のこれから―（山梨大学）
5.	2025/09/08	講義・演習・協議「タイム・マネジメント」（Zoomミーティング®）
6.	2015/01/24	学校事務の共同実施導入県における公立小・中学校事務職員の勤務実態（天童ホテル）
7.	2015/10/22	学校事務の共同実施下の学校事務職員の業務実態―2013年三重県調査結果をもとに―（仙台泉文化創造センター展示室）
8.	2015/11/13	学校事務の共同実施下の学校事務職員の業務実態―2013年三重県調査結果をもとに―（天童ホテル）
9.	2016/02/02	教職員の働き方・労働時間の実態に関する調査【速報】（ベルサール神保町）
10.	2016/05/27	研究報告～学校事務共同実施下の事務職員の業務実態：佐賀・三重～（佐賀県立男女共同参画センター・佐賀県立生涯学習センター　アバンセ　大ホール）
11.	2017/01/27	「教職員の働き方と労働時間の実態に関する調査」調査結果の概要（ベルサール神保町）
12.	2017/03/04	国際比較から読み解く日本の教員の業務負担（刈谷市中央生涯学習センター）
13.	2017/12/12	共同実施導入県における学校事務職員の業務負担―三重県調査を通じて―（三重県総合文化センター男女共同参画センターフレンデみえ）
14.	2018/03/12	公立学校教員の業務改善にむけて（茨城県教育研修センター）
15.	2018/09/14	教員の業務改善に向けて（名古屋市教育センター講堂）
16.	2018/11/16	学校事務の共同実施の現状と課題―事務職員の業務の実態から―（天童グランドホテル舞鶴荘）
17.	2019/02/22	働き方改革から見る学校経営戦略と事務職員の役割（江戸川区総合文化センター大ホール）
18.	2019/07/25	講義・演習「タイム・マネジメント」（独立行政行政法人教職員支援機構つくば中央研修センター）
19.	2019/10/03	「学校における働き方改革」における学校事務（久喜総合文化会館小ホール）
20.	2019/11/08	学校運営参画や学校事務体制の在り方について～学校事務職員の働き方の視点から～（八戸市総合教育センター）
21.	2020/10/28	過去と現在から学校・学校事務の将来を考える（ZOOMミーティング®によるライブ配信）
22.	2020/11/13	学校事務の共同実施における業務負担について（ZOOMミーティング®によるライブ配信（八戸市総合教育センターと中継））
23.	2021/06/25	講義・演習「働き方改革時代の管理職に求められるタイムマネジメント・スキル」（長野県総合教育センター）
24.	2021/07/15	「学校マネジメント」～働き方改革時代における学校事務職員の役割と期待～（Zoomミーティング®よるライブ配信）
25.	2021/09/09	講義・演習「タイム・マネジメント」（Zoomミーティング®によるライブ配信）
26.	2021/09/09	講義・演習「タイム・マネジメント」（Zoomミーティング®によるライブ配信）
27.	2021/10/28	過去と現在から学校事務職員の将来を展望する（Zoomミーティング）
28.	2022/01/14	学校における働き方改革の進展に向けて、事務職員ができること（Zoomミーティング®によるライブ配信）
29.	2022/04/19	各種調査結果を生かした学校における働き方改革について（さいたま商工会議所会館 2階ホール）
30.	2022/05/12	各種調査結果を生かした学校における働き方改革について（Zoomミーティング）
31.	2022/06/08	各種調査結果を生かした学校における働き方改革について（Zoomミーティング）
32.	2022/06/17	講義・演習「タイム・マネジメント」（Zoomミーティング）
33.	2022/07/11	各種調査結果を生かした学校における働き方改革について（埼玉会館小ホール）
34.	2022/07/15	講義・演習「タイム・マネジメント」（Zoomミーティング）
35.	2022/07/22	データから読み解く教員の健康と幸福を増進するための手立て（越谷市中央市民会館劇場）
36.	2022/09/09	講義・演習「タイム・マネジメント」（独立行政法人教職員支援機構つくば中央研修センター）
37.	2023/02/10	講義・演習「タイム・マネジメント」（Zoomミーティング）
38.	2023/09/14	自治体の教育行政・制度とその課題（総務省自治大学校）
39.	2024/02/20	自治体の教育行政・制度とその課題（総務省自治大学校）
40.	2024/06/19	働きがい改革へ向けて（オンライン（Zoom meeting™））
41.	2024/06/20	教職員の働き方改革の目指すもの（岡山市教育研究研修センター）
42.	2024/09/02	自治体の教育行政・制度とその課題（総務省自治大学校）
43.	2024/10/28	働きがい改革に向けて（オンライン（Zoom meeting™））
44.	2025/02/21	自治体の教育行政・制度とその課題（総務省自治大学校）
45.	2025/09/03	自治体の教育行政・制度とその課題（総務省自治大学校）
46.	2025/09/25	事務職員の視点を活かした学校の働き方改革（Zoomミーティング®）
47.	2026/02/04	自治体の教育行政・制度とその課題（総務省自治大学校）
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■ 受賞学術賞

1.	2024/11	日本学校メンタルヘルス学会日本学校メンタルヘルス学会第28回大会優秀演題賞 (教師の精神疾患の"病休"を学校メンタルヘルス的に考える)
2.	2023/03	日本学校メンタルヘルス学会日本学校メンタルヘルス学会研究論文査読担当編集功労賞
3.	2023/01	日本学校改善学会日本学校改善学会学術研究賞 (『教員の職場適応と職能形成―教員縦断調査の分析とフィードバック―』)
4.	2018/10	日本教育行政学会日本教育行政学会賞
5.	2017/03	東北大学東北大学総長賞
6.	2014/03	東北大学大学院教育学研究科東北大学大学院教育学研究科長賞
7.	2012/03	東北大学東北大学総長賞
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■ 社会における活動

1.	2026/02	働き方改革の鍵を握る事務職員共同学校事務室の政策課題 ※コメント掲載
2.	2025/10	教員のウェルビーイングのために（インタビュー）
3.	2025/08	教育におけるウェルビーイングとは？具体的な取り組み事例を紹介
4.	2024/11	「教諭代替講師頼み限界県内教員欠員最多75人」※『信濃毎日新聞』コメント掲載
5.	2024/03	「願書出し忘れた」と担任から涙の謝罪、女子生徒は第一志望の高校受験できず…「受験生の担当教員に仕事集中」 ※コメント掲載
6.	2017/06	教育ルネサンス教員の働き方改革7（『読売新聞』2017年6月28日付朝刊・インタビュー）
7.	2017/07	教員の働き方改革をどう進める（水曜討論）※『北海道新聞』（2017年7月26日付朝刊）インタビュー
8.	2018/06～2018/06	日本教育経営学会第58回大会自由研究発表司会
9.	2020/01～	日本教育学会『教育学研究』査読
10.	2020/08	休まぬ夏疲弊する教員 ※ 『朝日新聞』（2020年8月11日付朝刊・奈良全県）コメント掲載
11.	2020/09～2021/03	教職員の働き方改革に関する学術指導（宮城県東松島市、東日本電信電話会社、東北大学、明星大学の産学連携事業）
12.	2021/01～2021/01	日本学校改善学会第4回大会シンポジウム「コロナ時代―教育現場の声と学校改善のできること―」司会
13.	2021/06～2022/03	令和3年度埼玉県小・中学校働き方改革に関する実態調査に関わる分析・研究指導
14.	2021/08～	日本学校メンタルヘルス学会『学校メンタルヘルス』査読
15.	2022/01～2022/01	日本学校改善学会第5回大会研究発表司会
16.	2022/02～2022/02	日本学校メンタルヘルス学会第25回大会ワークショップ「withコロナ時代の働き方改革」企画・司会
17.	2022/10～	日本教育行政学会『日本教育行政学会年報』査読
18.	2023/04	仕事に追われる教員「子供と向き合う時間ない」…授業終え部活指導・保護者から相談の電話 ※コメント掲載
19.	2023/10～	日本教育学会 Educational Studies in Japan 査読
20.	2024/10～	『産業・組織心理学研究』査読
21.	2025/01	『日本教師教育学会年報』査読
22.	2025/06	日本教育経営学会第60回大会自由研究発表司会
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■ 学会発表

1.	2026/03/29	Changes in Japanese Teachers’ Work Time Allocation: A Comparative Analysis of the 2006, 2016, and 2022 National Surveys（Comparative and International Education Society 2026）
2.	2025/10/12	管理職によるワークライフバランス支援が教員のワークエンゲイジメントに及ぼす影響（日本教育行政学会第60回大会）
3.	2024/10/27	ミクロデータを用いた教職選択に関する実証的研研究――教職・他職間の比較に着目した調査データの分析とその政策的含意の提示――（日本教育行政学会第59回大会）
4.	2024/10/26	パネルデータを用いた教員の首尾一貫感覚が健康に与える影響の分析（日本教育行政学会第59回大会）
5.	2023/06/04	労働時間のウェルビーイングへの影響度に関する教員と他職種の比較（日本教育経営学会第63回大会）
6.	2024/06/08	校長による職場のワークライフバランス支援が教員のウェルビーイングに及ぼす影響（日本教育経営学会第64回大会）
7.	2012/10/28	教育改革と教員の多忙化との関係―計量分析による学校選択制導入校と非導入校の比較―（日本教育行政学会第47回大会）
8.	2013/06/09	教員の多忙感の構造と規定要因―労働時間に着目して―（日本教育経営学会第53回大会）
9.	2014/06/08	課外教育活動の拡大に着目した教員の多忙化の検討―1950～60年代と2000年代調査の比較―（日本教育経営学会第54回大会）
10.	2014/10/12	「教員の職務の特殊性」という政策アイディアの展開 ―戦後国会会議録の分析を通じて―（日本教育行政学会第49回大会）
11.	2016/12/10	勤務実態の国際比較から読み解く日本における教員のメンタルヘルス（日本学校メンタルヘルス学会第20回大会）
12.	2017/09/23	公立小・中学校教員業務負担の規定要因（日本教育経営学会関東地区例会第213回研究例会）
13.	2017/10/14	専門スタッフとの連携が教員の業務負担軽減に与える効果検証（日本教育行政学会第52回大会）
14.	2018/01/27	教員の業務負担軽減に資する力量の探索―TALIS2013の分析を通じて―（日本学校改善学会2018（第1回）大会）
15.	2019/01/26	公立小中学校教員の生活満足度を規定する要因（日本学校改善学会2019（第2回）大会）
16.	2019/01/26	戦後の教員勤務実態調査のメタ分析―学校現場と研究者が分業する調査研究法の提案（量的メタ分析）―（日本学校改善学会2019（第2回）大会）
17.	2019/10/18	教員の業務負担研究に取り組んだ10年を振り返って（日本教育行政学会第54回大会（若手企画ネットワーク企画））
18.	2019/10/19	小中学校教員のワークライフバランスに関する国際比較―TALIS2018の分析を通じて―（日本教育行政学会第54回大会（自由研究発表1））
19.	2020/01/25	量的調査研究の魅力・限界、最低限のルール（日本学校改善学会2020大会学校組織調査法特別セッション）
20.	2020/02/08	教師の多忙化と働き方改革（日本学校メンタルヘルス学会第23回大会シンポジウム）
21.	2021/06/05	学校管理職・主任層の労働時間が年次有給休暇取得に及ぼす影響―教職員支援機構研修受講者調査の分析―（日本教育経営学会第61回大会）
22.	2021/10/16	COVID-19感染拡大を受けた公立学校の臨時休業と再開に向けた地方自治体の動き（日本教育経営学会第9回COVID-19マンスリー研究会）
23.	2021/11/27	COVID-19感染拡大に伴う臨時休業に関する地方自治体の意思決定の実態（日本教育経営学会第10回COVID-19マンスリー研究会）
24.	2022/03/19	教員の働き方改革は学校に何をもたらしたのか（日本社会関係学会第2回大会）
25.	2022/10/16	学校の働き方改革に対する教職員の意識分析―全国7県校長・教員アンケート調査結果から―（日本教育行政学会第57回大会）
26.	2022/10/16	長時間労働が公立小・中学校教員の健康と業務遂行に及ぼす影響（日本教育行政学会第57回大会）
27.	2022/11/19	教員業務から日本の教育を読み解く（関東教育学会第70回大会）
28.	2023/01/08	「公立学校教員採用選考試験の実施状況について」より考える教職の就職市場での人気の検討―47都道府県の各種公刊統計との探索的議論―（日本学校改善学会2023年大会）
29.	2023/03/02	教職志望者は減っているのか?（2）―令和初期「教師不足」の仮説モデルの提案―（日本学校改善学会2024大会）
30.	2023/03/05	教員の業務負担と働き方改革（日本学校メンタルヘルス学会第26回大会）
31.	2023/12/26	「令和の日本型学校教育」下の教員業務を展望する（日本教育行政学会2023年度課題研究Ⅱ）
32.	2024/03/02	教職員の「精神疾患による病気休職者」数に関する人事権者ごとに紐づけした縦断的データ分析（日本学校改善学会2024大会）
33.	2024/11/03	教師の精神疾患の"病休"を学校メンタルヘルス的に考える（日本学校メンタルヘルス学会第28回大会）
34.	2026/03/14	中学校長の業務に関する国際比較――TALIS2024データ分析を通じて――（日本学校改善学会2026岡山・倉敷大会）
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■ 研究課題・受託研究・科研費

1.	2025/04～	持続可能な教員の働き方を実現する学校管理職による健康経営行動の実証的解明基盤研究（C）
2.	2019/04～2023/03	ウェルビーイングを高める教員の働き方と生活に関する実証的研究若手研究
3.	2014/04～2017/03	教員の勤務負担の歴史的起源―日米英独の教員の労働法制度の成立過程に着目して特別研究員奨励費（キーワード：教員の労働時間、教員の業務負担、教員の多忙化、教員の多忙、生徒指導、周辺的な職務、特別活動、労働時間、業務負担感、国際比較、多変量解析）
4.	2024/04～2028/03	パネルデータを活用した「エビデンスに基づく学校改善」パッケージの開発と実装基盤研究(B)
5.	2025/04～2030/03	日本の教員政策が教員ウェルビーイングに対して及ぼす因果効果科学研究費助成事業基盤研究（B）
6.	2016/04～2019/03	多忙化縮減をめざす学校と支援スタッフの連携協力の在り方に関する調査研究基盤研究（B）（キーワード：教員の多忙化、支援スタッフ、連携協力、業務の精選、ワークライフバランス、支援スタッフとの連携、労働時間貯蓄制度、給与特別措置法、学校経営、教員の多忙化解消、支援スタッフとの協働）
7.	2017/04～2020/03	教員縦断調査による教員の職場適応・職能形成の構造分析と実践的示唆の提示基盤研究（B）（キーワード：教育学、教員の職能形成、職場適応、メンタルヘルス、教員人事、フィードバック、教育政策、人的資源管理、初任期教員）
8.	2019/04～2023/03	労働法制改編に伴う教員の新たな勤務時間管理方策の影響と課題に関する調査研究基盤研究（B）（キーワード：学校の働き方改革、勤務時間管理、教師の勤務時間等に関する指針、在校等時間、給特法、教師の勤務時間の上限に関するガイドライン）
9.	2019/04～2022/03	教職員の“幸福”概念はどのように構成され,どうすれば高まるか? 基盤研究C （キーワード：教職キャリア、幸福感、キャリア発達、働き方改革、学校改善、教職員、保育者）
10.	2020/04～2025/03	教員の職能成長とその要因に関する実証研究―教員パネル調査の蓄積とその活用科学研究費補助金（基盤研究（B））（キーワード：教員の職能形成、教員の追跡調査、パネル調査、教職キャリア）
11.	2020/04～2024/03	教員縦断調査による日本型教員人事制度の機能分析―教員の職場適応と職能形成を中心に科学研究費補助金（基盤研究（B））（キーワード：教育学、教育政策、教員人事、人的資源管理、パネルデータ）
12.	2020/04～2025/03	若年層教員の教職キャリア発達についてのマルチパネルデータ分析科学研究費補助金（基盤研究（B））（キーワード：教育学、キャリア発達、パネルデータ分析）
13.	2022/04～2027/03	政策的レリバンスと因果推論を重視した教職選択・教員供給に関する総合的実証研究基盤研究(B)
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■ 学歴

1.	2014/04～2017/03	東北大学大学院教育学研究科総合教育科学専攻博士課程修了博士（教育学）
2.	2012/04～2014/03	東北大学大学院教育学研究科総合教育科学専攻修士課程修了修士（教育学）
3.	2008/04～2012/03	東北大学教育学部教育科学科卒業学士（教育学）

■ 職歴

1.	2014/04～2017/03	独立行政法人日本学術振興会特別研究員
2.	2017/04～2018/03	独立行政法人教職員支援機構事業部　研修事業課　研修プロデュース室研修特別研究員
3.	2018/04～2018/08	独立行政法人教職員支援機構つくば中央研修センター　研修事業課　研修プロデュース室研修特別研究員
4.	2018/09～2022/03	明星大学教育学部教育学科常勤講師
5.	2022/04～2023/03	明星大学教育学部教育学科常勤准教授
6.	2023/04～	明星大学教育学部教育学科准教授
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■ 教育上の能力

●教育方法の実践例
1.	2023/04～	メッセージ動画を活用した論文指導
2.	2020/08～	リフレクション演習を組み込んだ講義の展開
3.	2020/04～	会議システムを活用した卒業論文指導・ゼミ
4.	2018/09～	スライド資料の活用
5.	2018/09～	新聞記事を活用した演習
6.	2019/09～	LMSを活用したゼミ指導
●作成した教科書、教材
1.	2023/12	教育の理念・思想・歴史に関するテキスト作成
2.	2020/12/18～	教育行財政のテキスト作成
3.	2018/08～	道徳教育に関する教科書分担執筆
4.	2019/04～	教育制度論・教育行政学に関する教科書分担執筆
5.	2020/09～	補足解説動画教材の作成
6.	2019/04～	社会科学レポート・論文の書き方に関する資料
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■ 授業科目

1.	【院】教育学調査研究1E(教育行財政)
2.	【院】教育学調査研究2E(教育行財政)
3.	ポスト経済成長時代の未来論
4.	人材教育研究
5.	卒業研究
6.	教育の制度と経営
7.	教育の制度と経営
8.	教育の制度と経営
9.	教育の最新事情
10.	教育学基礎演習１
11.	教育学基礎演習２
12.	教育実践ゼミ１
13.	教育実践ゼミ２
14.	教育実践ゼミ３
15.	教育法規１
16.	教育法規２
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■ 所属学会

1.	2024/12～	日本行政学会
2.	2014/07～	日本教育学会
3.	2025/01～2026/12	∟ 機関誌編集委員
4.	2012/05～	日本教育行政学会
5.	2025/10～	∟ 研究推進委員会委員
6.	2019/07～2019/08	∟ 第19期理事・会長選挙選挙管理委員
7.	2022/10～2025/10	∟ 年報編集委員会委員
8.	2013/04～	日本教育経営学会
9.	2014/04～2015/06	∟ 事務局幹事
10.	2021/06～	∟ 国際交流委員会委員
11.	2014/06～	日本学校メンタルヘルス学会
12.	2019/08～	∟ 編集委員
13.	2020/12～2022/02	∟ 第25回大会実行委員
14.	2014/06～	日本教育社会学会
15.	2015/02～2020/03	日本教育制度学会
16.	2018/01～	日本学校改善学会
17.	2020/07～2021/01	∟ 2021年大会実行委員
18.	2019/05～	日本産業衛生学会
19.	2021/11～	British Educational Research Association
20.	2022/09～	日本労務学会
21.	2023/06～	産業・組織心理学会
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■ 委員会・協会等

1.	2025/10/01～2026/03/31	文部科学省「教育データ標準に関する連絡協議会」委員
2.	2025/09/22～2026/03/31	文部科学省「教育DX を支える基盤的ツールの整備・活用事業（教育データ利活用の加速化事業）」実証自治体アドバイザー
3.	2025/05/01～2026/03/31	文部科学省　令和7年度「学校における保護者等への対応の高度化事業」有識者会議委員
4.	2025/04/01～	国立教育政策研究所プロジェクト研究「日本の子供と教師のウェルビーイングを高める学校革新に関する研究」委員
5.	2022/04/25～2024/03/31	公立小学校・中学校教員勤務実態調査研究（文部科学省委託事業）研究会委員
6.	2015/01～2015/03	文部科学省委託事業「学校の総合マネジメント力の強化に関する調査研究（自律的・組織的な学校運営体制の構築に向けた調査研究）調査研究委員
7.	2015/02～2016/09	公益財団法人連合総合生活開発研究所「日本における教職員の働き方・労働時間の実態に関する調査研究委員会」オブザーバー
8.	2016/02～2017/03	独立行政法人教員研修センターフェロー
9.	2017/04～2018/03	公立小学校・中学校教員勤務実態調査研究（文部科学省委託事業）研究会委員
10.	2018/09～2019/03	独立行政法人教職員支援機構客員フェロー
11.	2019/10～2023/03	国立教育政策研究所　プロジェクト研究「教育の効果に関する調査研究」委員
12.	2020/08～2022/03/31	独立行政法人教職員支援機構客員フェロー
13.	2021/08/18～2025/03/31	一般財団法人地方公務員安全衛生推進協会「地方公務員の安全衛生上の課題に関する総合的な調査研究委員会」作業部会「公立学校職場における安全衛生管理体制に関する研究チーム」メンバー
14.	2022/04/22～2025/03/31	国立教育政策研究所プロジェクト研究「教育分野の公務労働に関する調査研究」委員
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■ 職務上の実績

●実務の経験を有する者についての特記事項
1.	2017/04/01～2018/08/31	独立行政法人教職員支援機構での研修の企画・運営
●その他職務上特記すべき事項
1.	2025/04/18～	メンタルヘルス・マネジメント®検定試験III種（セルフケアコース）合格

■ 海外活動

●海外研究活動の為の渡航回数（前年度実績）
在留期間2週間以上のもの	計 0 回
在留期間2週間未満のもの	計 1 回
●海外での国際会議、学会への出席回数及び発表回数（前年度実績）
諸費用の主たる負担者	出席回数	発表回数
主催者	0 回	0 回
外国機関	0 回	0 回
文部科学省・日本学術振興会	1 回	1 回
文部科学省・日本学術振興会以外の政府関係機関	0 回	0 回
所属機関	0 回	0 回
財団等（寄付金・委任経理金含みます）	0 回	0 回
自費	0 回	0 回
計	1 回	1 回
●国際的な学会で使用する外国語
口頭発表に主に用いる言語	英語
論文の執筆に主に用いる言語	英語

■ 担当経験のある科目

1.	教育行政学特論Ⅰ（東北大学大学院教育学研究科）
2.	教育政策の計量分析入門（東京大学教育学部）
3.	教育組織論（東京学芸大学）
4.	教育経営（聖心女子大学）
5.	現代教育論（横浜市立大学国際教養学部）
6.	教育制度論b（横浜市立大学）
7.	卒業研究（明星大学）
8.	卒業研究（明星大学通信教育課程）
9.	教育の制度と経営（明星大学, 明星大学通信教育部）
10.	教育の最新事情（明星大学通信教育部）
11.	教育原理（東北文化学園専門学校）
12.	教育学（宮城県高等看護学校）
13.	教育学基礎演習1（明星大学）
14.	教育学基礎演習1（明星大学通信教育課程）
15.	教育学基礎演習2（明星大学, 明星大学通信教育部）
16.	教育実践ゼミ1（明星大学）
17.	教育実践ゼミ2（明星大学）
18.	教育実践ゼミ3（明星大学）
19.	教育法規1（明星大学, 明星大学通信教育部）
20.	教育法規2（明星大学, 明星大学通信教育部）
21.	教育行財政1（明星大学通信教育部）
22.	教育行財政2（明星大学通信教育部）
23.	社会学（東北労災看護専門学校）
24.	自立と体験1（明星大学）
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■ プロフィール

●日本の教職員の労働時間・健康・ワークライフバランスについて、産業・組織心理学、産業衛生学、労働経済学で使用される分析方法を参考にしながら、実証研究（主に政府統計や調査データに対する多変量解析）を行っています。
●教職員の仕事のみならず、仕事以外の生活時間の過ごし方にも焦点を当て、「教員が健康で幸福感をもって仕事と生活をうまく両立できるためには何が必要か」というリサーチ・クエスチョンを立て研究を進めています。