(最終更新日:2024-06-18 16:28:25)
  コバヤシ ケンタロウ   KOBAYASHI Kentaro
  小林 健太郎
   所属   経済学部 経済学科
   データサイエンス学環
   職種   准教授
■ 現在の専門分野
応用経済学, 経済統計 (キーワード:都市経済学,地域経済学,統計学) 
■ 著書・論文歴
1. 著書  厚生労働統計で知る東日本大震災の実状
第5章 労働 厚生労働統計で知る東日本大震災の実状 140-188頁 (共著) 2014/03
2. 著書  独自開発データで読み解く 公益法人の構造 
第3章 完全照合データを用いた「NPIサテライト勘定」推計の精度向上   (共著) 2012/01
3. 著書  西の牛肉,東の豚肉
―家計簿から見た日本の消費   (共著) 2007/07
4. 論文  特例民法法人の収入金額・年間収入の分析
-平成23年特例民法法人概況調査と平成24年経済センサス活動調査の個票を用いて- 明星大学経済学研究紀要 48(1) (共著) 2016/06
5. 論文  都市の再開発過程に関する理論的考察1―都市の発展過程― 明星大学経済学研究紀要 45(2),35-43頁 (単著) 2014/03
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■ 社会における活動
1. 2015/09~ 産学官連携による経済波及効果測定プロジェクト(八王子市役所)
■ 学会発表
1. 2002/12 工業集積に関する実証分析(応用地域学会)
2. 2006/06 行政資料等を用いた二次統計の作成 -公益法人概況調査の例-(日本経済学会)
3. 2010/09/18 社会的スポーツの再帰性(経済社会学会)
4. 2015/09/09 公益法人改革前後の公益法人の活動分析―行政記録と統計調査の完全照合データを用いて―(統計関連学会連合大会)
5. 2016/09/06 公益法人改革前後の公益法人の活動状況分析 -行政記録により作成したパネルデータを用いて-(統計関連学会連合大会)
■ 研究課題・受託研究・科研費
1. 2005/01~2005/12  非営利団体サテライト勘定に関する調査研究 競争的資金等の外部資金による研究 (キーワード:非営利団体 国民経済計算 サテライト勘定)
2. 2007/01~2007/12  家計部門及び民間非営利団体部門の環境関連活動量を加味した環境サテライト勘定の構築 競争的資金等の外部資金による研究 (キーワード:サテライト勘定 環境勘定)
3. 2007/04~2009/03  経済社会における公益法人の活動実態と期待される新たな役割に関する研究 基盤(C) (キーワード:公益法人 ミクロデータ)
4. 2009/07~2011/06  日韓における社会的スポーツのソーシャル・キャピタル分析 国際共同研究 (キーワード:ソーシャル・キャピタル)
5. 2012/04~2013/03  東日本大震災等による医療保健分野の統計調査の影響に関する 高度分析と評価・推計 政策科学総合研究事業 
■ 学歴
1. 1992/04~1996/03 明星大学 人文学部 経済学科 卒業
2. 1997/04~2000/03 青山学院大学 経済学研究科 経済学専攻 修士課程修了 修士(経済学)
3. 2000/04~2003/03 青山学院大学 経済学研究科 経済学専攻 博士課程単位取得満期退学
4. 2005/09~2006/03 青山学院大学 経済学研究科 経済学専攻 博士課程修了 博士(経済学)
■ 職歴
1. 2003/04~2008/03 明星大学 情報学部 非常勤講師
2. 2003/04~2008/03 明星大学 経済学部 非常勤講師
3. 2003/12~2008/03 財団法人統計研究会 主任研究員
4. 2004/04~2005/03 青山学院大学 経済学部 非常勤講師
5. 2005/04~2006/03 青山学院女子短期大学 教養学科 非常勤講師
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■ 教育上の能力
●教育方法の実践例
1. 2013/04~ 講義資料のウェブサイト上での公開
2. 2010/04 講義の予習・復習のための練習問題(宿題)の作成
●作成した教科書、教材
1. 2016/04/01~2017/03/31 経済学学習のためのEXCELによるデータ分析教材の作成
■ 授業科目
1. 【院】修士論文
2. 【院】応用経済学演習1a
3. 【院】応用経済学演習1b
4. 【院】経済経営データ分析
5. 【院】都市経済学
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■ 所属学会
1. 2000~ 応用地域学会
2. 2002~ 日本経済学会
3. 2004~2018/03 財団法人統計研究会
4. 2004~ 日本統計学会
■ 委員会・協会等
1. 2009/04/01~ 日本産業協会 技能審査委員
2. 2022/04/01~2024/03/31 独立行政法人国際協力機構(JICA) 技術専門委員